コラム

ボートレース業界を支える主要団体・主要企業 Part1


こんにちは、また会いましたね!
社内きってのボート通、ベンリィです。
 
今回は「ボートレース業界」をテーマとしたお話し第1回です。
 
ボートレースは2018年3月現在、日本全国に24場存在し、毎日必ず、何処かしらの競走場でレースが行われています。
レースはCS放送や自宅のブロードバント等で視聴する事が可能で、舟券購入は自宅のパソコンや手持ちのスマートフォンから出来ます。
また、レース場以外で舟券の購入・払戻が出来る「場外発売場」が各地に新設され、日々増加傾向にあります。
 
この様に日々運営されている「ボートレース」ですが、どの様な団体・企業が関わり、レースが運営されているのかは皆さんあまりご存知無いのではないでしょうか。
というわけで、ここからは「ボートレース業界を支える主要団体・主要企業」についてご紹介したいと思います。

レース開催の主催者は、地方自治体

まず、日本全国にある24箇所の競走場ですが、何処が開催を運営しているのでしょうか?
答えは、県や市町村等の地方自治体です。
 
公営競技は戦後復興のための財源確保の手段(事業)として各地に開設されました。
3競オートと言われますが、そのうちのボートレースは全国24箇所。
24場は60年経った今も欠けることなくレースを実施しています。
 
レースの売上のうち、75%はお客への払戻し、残りの25%のうち必要経費を除いた一部を公益財団法人 日本財団に交付し、残りが財源に充てられています。
また、主催者の地方自治体は、運営に関わる共通問題を協議する「一般社団法人 全国モーターボート競走施行者協議会」に加入し、自治体同士の連携を図っています。

競技に関する業務を担う、日本モーターボート競走会

レース開催に伴う業務は主催者である地方自治体が行いますが、一部の業務は一括して委託しなければならない事が、モーターボート競走法で定められています。
その一部の業務とは、「競走に使用するボート・モーターの検査、競走の審判に関する事務」です。
 
日本モーターボート競走会は、地方自治体から上記に挙げた競技に関わる業務を一手に引き受け、レースの審判・検査に留まらず、レースの進行、管理など、競技運営の全てを行っています。
また、レーサーの養成も行っており、プロレーサーの養成所である「ボートレーサー養成所」は厳しい訓練で有名な場所となっています。

レース場施設の設備を所有する、施設所有会社、ボート・モーター所有会社

レース場(競走水面、建物)やボート・モーターの所有者が誰であるか、みなさんご存知でしょうか?
あまり考えることの無い部分だと思います。仮に考えたとしても、主催者が自治体なら、所有者も自治体だろうと考えると思います。
確かに、施設やボート・モーターの所有者は自治体の場合が多いですが、民間企業が所有し、自治体は施設を借りてレースを開催している、という競走場が一部存在します。
 
例として、

戸田 ボート・モーターの所有、整備が競艇総合管理株式会社
平和島 施設所有が京急開発株式会社
ボート・モーターの所有、整備が平和島整備株式会社
三国 施設所有が三国観光産業株式会社

等が挙げられます。
 
施設所有会社は、場外舟券発売場である「ボートピア」や場内の外向発売所なども、所有・運営している場合があります。

モーター、ボート、プロペラの製造を行う、ヤマト発動機

ボートレースのボートや、モーターは何処で作られているのでしょう?
ボートや、モーター、プロペラなどは、規格が厳密に定められており、一般の企業では製造しておりません。(以前はナカシマプロペラが製造していた時期があります)
 
全て、ヤマト発動機株式会社という専門のメーカーが製造を行っています。

レーサーの福利厚生、訓練、および社会貢献活動を行っている、日本モーターボート選手会

ボートレーサーは危険な職業であるため、一般の生命保険に加入することは出来ません。加えて、銀行から融資も受けることは出来ません。
そのため、ボートレーサーは選手会に加入し、独自の共済制度を利用しています。
その運用を行っているのが、「公益社団法人 日本モーターボート選手会」です。
 
また、共済制度以外にも常設訓練所での選手の訓練や、
ボランティア等の慈善活動も積極的に行っています。
 
日本モーターボート選手会の役員は会員である現役選手が就くこととなっており、
2018年3月現在の会長は、上瀧和則選手です。

まとめ

今回は、主にレースの運営に関わっている団体・企業をメインに取り扱わせて頂きました。
要約すると下記の通りです。

  • 主催者は、地方自治体と定められている。
  • 競技に関する業務は日本モーターボート競走会が行う。
  • レース場、モーター・ボートは民間企業が所有しているケースもあるが、基本は自治体所有。
  • ボート・モーターはヤマト発動機で一手に製造を行っている。
  • ボートレーサーは日本モーターボート選手会に加入し、独自の共済基金制度を受けている。

 
次回は、ボートレースのプロモーションや、映像等のサービスを展開している団体・企業を
メインにお伝えします!



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