ボートレース業界を支える主要団体・主要企業　Part2

こんにちは！
社内きってのボート通、ベンリィです。
 
前回に引き続き、「ボートレース業界」をテーマとしたお話し第2回です。
 
ところでみなさんは、ボートレースを身近に感じていますか？
身近に感じる方はそう多くはないかと思います。
 
ボートレースというと、3競オートと言われる中に分類されるもので、公営競技、言わば「ギャンブル」です。
ギャンブルは身を滅ぼすと言いますし、やはりダークなイメージが先行していると思います。
 
また、公営競技の業界は景気に大きく左右されます。
景気が停滞している昨今、売上を伸ばすことは非常に難しく、他の公営競技（競馬・競輪・オート）では施設の閉鎖が相次いでおります。
 
施設の度重なる閉鎖は、ファンの減少→業界の縮小にも繋がります。
このような厳しい状況の中、ボートレースをアピールし、知名度を上げ、利用客を増やすにはどうしたら良いのか？
メディア戦略によるイメージ向上は重要なものとなります。
 
そこで今回は、ボートレースの宣伝活動、映像等のメディア事業を展開している団体・企業をメインにお伝えします。

ボートレースをプロモーションする、ボートレース振興会

みなさんはボートレースのCMをご覧になったことがありますか？
2016年は女優の「すみれ」さん、2017年はお笑い芸人の「渡辺直美」さんがイメージキャラクターのCMが放映されておりますが、そのインパクトはみなさんも一度はテレビで目にしたことがあるかと思います。
 
このCMを放映しているのが、「一般財団法人 ボートレース振興会」です。
ボートレースの振興のための調査・研究・広報を主に活動しています。
 
現在、業界では競走場に足を運ぶ利用客が高齢化している中、イメージアップ・新規顧客の獲得が急務となっています。
 
ボートレースの収益は競走場の運営を行っている自治体の財源となります。
したがって収益減少により赤字となった場合、事業自体の存在価値が無くなり最悪の場合閉鎖へと繋がってしまいます。
常に危機と隣り合わせにある業界なのです。
 
イメージアップ・利用客増の一環として、各種メディアへの広報活動、ボートレースチケットショップ（場外舟券発売場）の推進・支援を行い新規ファンの獲得・利便性の向上に努めています。

ボートレースの中継、映像・情報配信、雑誌出版を行う、日本レジャーチャンネル

ボートレースは競走場やチケットショップに行かなければ見られないのでしょうか？
そんなことはありません、多チャンネル放送サービス「スカパー！」を通じ毎日見ることが可能です。
そのスカパー！のチャンネル「JLC (Japan Leisure Channel)」の放送局を運営しているのが、「株式会社日本レジャーチャンネル」です。
 
主な業務内容は以下の通りです。
 

• スカパー！のJLCチャンネル
  8チャンネル体制の実況中継（有料サービス）、関連番組の企画・製作
• 映像配信
  ボートレースチケットショップや、SG(スペシャルグレード)開催時の地上波放送への配信
• ブロードバンド放送
  24場視聴可能
• ボートレース月刊誌「BOATBoy」の出版
• ボートレースオフィシャルウェブサイトの情報配信・運用
• 競走場、外部への情報提供

番組制作、コンテンツ制作業務の実務は子会社である「JLCエンタープライズ株式会社」や番組制作会社等が行っています。
 
この様に、利用者にとって一番身近な場所にいるのが日本レジャーチャンネルと言えます。
ボートレースを少しでも知っている方であれば、その名前を耳にしたことがあるのではないでしょうか。

ボートレースチケットショップを所有し運営する企業

第1回ではボートレース場の施設、モーター・ボートを所有する企業についてお話ししましたが、今回はボートレースチケットショップを運営する企業についてお話します。
 
さて、みなさんは「ボートレースチケットショップ」を利用したことありますか？
何かと言いますと、場外舟券発売場の総称です。
規模によって「ボートピア」、「ミニボートピア」、「オラレ」という施設名称で運営されています。
 
この施設名称の違いは、規模の違いで決められており、
 

• ボートピア
  大規模な場外舟券発売場で多くの客数を想定した施設設備。
• ミニボートピア
  窓口数15程度以下の小・中規模なボートピア。
  大規模な需要は見込めないが、ある程度の客数を想定した施設設備。
• オラレ空き店舗や公共施設の一部を利用した極小規模な場外舟券発売所。

となります。
ボートレース振興会は事業推進・支援を行っており、数は全国に拡大しています。
 
ボートレースチケットショップの売上は、競走場と同様に一部が自治体に納付されますが、運営は民間企業が行っているケースが殆どです。
 
全国のボートピア、ミニボートピア、オラレを所有する企業は、「全国ボートピア施設所有者協議会」に加入しています。
興味ある方はそちらをご参照下さい。

ボートレースを下から支える、トータリゼータシステムの開発・運用を行う企業

「トータリゼータ」という言葉についてご存知でしょうか？
日本の公営競技は「トータリゼータ」という方式で掛け率を決めています。
他の方式には「ブックメーカー方式」なるものが存在します。
 

• ブックメーカー：主催者が予め払戻金の倍率を決めて提示する。
• トータリゼータ：賭金の合計を公平に案分し倍率を決定する。

トータリゼータ方式は賭金の合計に応じて倍率が決まるため、倍率は刻々と変動します。
この変動する倍率を即時に処理して表示するのが「トータリゼータシステム」です。
 
ボートレース業界でトータリゼータシステムの開発・運用を行っている企業は、「日本トーター株式会社」「トータリゼータエンジニアリング株式会社（富士通フロンテック）」などがあります。
 
券売機(発売・払戻)や大型映像装置の開発や運用・保守、トータリゼータシステムを基にした競走場内への情報配信、場内の警備・清掃業務も行っています。

まとめ

今回ご紹介した団体・企業について要約すると以下の通りです。
 

• ボートレース振興会は業界の発展のため、イメージアップ・利便性向上を図っている。
• 日本レジャーチャンネルはボートレースの映像・情報配信を行っている。
• ボートレースチケットショップは民間企業が所有・運営している。
• 舟券の発売・払戻等はトータリゼータシステムを扱う専門の企業が行っている。

今後も、可能な限りボートレースを支える企業についてお伝えします！